ずぶぬれ日本 [日本の独立]
4年前、「かつて平和な時代があった」の中で次のように書いていた。
（引用はじめ）
実は一昨日、出先でお会いした自衛隊関係の方から次のような話をうかがったばかりだった。
「いま自衛隊が想定している仮想敵国の順位はどうなっていると思うか。甲はアメリカ、中国が乙で、北朝鮮は丙、ロシアは問題外。」
（引用おわり）
3.11が人工地震だとすると、すでに日本は戦争状態にあるといっていいはずだ。しかし、このことをだれも言おうとしない。そう認識すること自体をだれもが避けている。あるいは言わせないような、認めさせないような規制が働いているようにも見える。「本当かデマか 3・11[人工地震説の根拠]衝撃検証」のアマゾンカスタマーレヴュー、まだひとつもアップされていないのはどういうわけか。このブログも、人工地震について書いた後、気のせいか昨日の朝からアクセスに不自然な滞りが生じ、だれかに監視されているような気がしてならない。いつのまに異様さに馴らされてしまった日本になっている。
NHKの朝ドラ「おひさま」の昨日。昭和25年頃のこと、主人公陽子の初恋の人、満州帰りの川原が、すっかり平和に慣れきって宝くじを話題に盛り上がる陽子達に向けて叫んだセリフ、
「どうなっているんだ、この国は。すっかりなかったことになっているのか、戦争が！」
敗戦を敗戦として認識することをいいかげんにしたままで、戦勝国が差し出してくれた傘の下に入ってのうのうと日々を送って60有余年、その傘から外されて雨ざらしになっているのに、まだ傘の中にいるつもりで、しかも情けないことに自分がずぶぬれになっていることも認識できないままでいるのが、いまの日本なのではないか。としたら、まず自分がずぶぬれの状態にあることをしっかり認識するところからはじめねばならない。
浜田和幸政務官のブログから。
（引用はじめ）
ところで、本日の衆議院の復興特別委員会でみんなの党の議員から小生へ質問が浴びせられた。
数年前、小生が月刊誌に発表した、地震・津波兵器に関する論文を持ちだし、「こんなことを言っていた政務官に海外との連絡調整役が務まるのか」と言うわけだ。
アメリカやニュージーランドの公文書館で確認した資料に基づいて書いた論文である。
更に言えば、国連においても長年にわたり自然改変装置の禁止条約が議論されているのはなぜか。
現実にそうした兵器が存在しているからである。
現実を見ようとも、理解しようともせず、相手を非難するだけでは、ますます世界から取り残されるだけである。
実際、ロシアも中国も同種の環境改変装置や兵器の研究と実用化に余念がない。
先の北京五輪でも使われたことは広く報道されたもの。
この種の情報を知らずして、日本の国益は守りようがない。
（引用おわり）
問題になった論文と思われるのがネットにあった。転載させていただく。
http://www.data-max.co.jp/2009/10/post_7325.html
http://www.data-max.co.jp/2009/10/post_7326.html
http://www.data-max.co.jp/2009/10/post_7327.html
http://www.data-max.co.jp/2009/10/post_7328.html
http://www.data-max.co.jp/2009/10/post_7329.html
（転載はじめ）
頻発する巨大地震と自然改変装置 （抄）
未来トレンド分析シリーズ2009年10月13日 10:45ツイート 国際未来科学研究所代表 浜田和幸
このところマグニチュード７を超える巨大な地震が相次いで発生している。９月30日にサモアを襲った大地震と津波、その直後にはインドネシアのスマトラ島でも1,000人を超える人々を飲み込んだ地震が起こった。いずれもマグニチュード７や８に達する巨大な地震の連続であった。
過去100年の世界における巨大な地震の発生頻度を調べてみると意外な事実が判明する。それは1900年から2000年まではマグニチュード６を超える地震の数は年間10件を超えることはほとんどなかった。ところが2001年以降、今日に至るまで多い時には年間70件、平均すると30件以上もの巨大な地震が発生している。こうした異常とまで言えそうな巨大地震の頻発現象は単なる自然現象とは言い難いのではないか。何らかの人工的な要因が隠されていると疑ってみる必要もありそうだ。
思い起こせば、我が国においても1995年の阪神淡路大震災以降、新潟中越地震、鳥取県西部地震、宮城県沖地震、福岡県西方地震などいずれも震度７を超える巨大地震であった。実はアメリカ政府は日本における地震発生の折に駐日大使館を通じて見舞金を届けることが習わしになっている。注目すべきは、そうした際に駐日アメリカ大使から「アメリカが開発した地震予知装置や後付けが簡単にできる耐震装置を買わないか」との申し出が繰り返し行われていることである。
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アメリカの航空宇宙局（NASA）がケープカナベラルにあるロケット打ち上げセンターで使用しているショック・アブソーバーを元に開発した地震調節器も売り込みの目玉商品となっている。この装置は衝撃のエネルギーを５０％以上吸収し、熱に変えて放出することができる。既存の建物に後から装着できるのが売りで、カリフォルニアなど地震多発地域では学校、病院、政府機関など公的施設での導入が進んでいるようだ。
アメリカ政府の後押しもあるためゴールドマン・サックスやアジア・ジェネシスなど大手投資ファンドはこうしたアメリカ製の地震関連技術を日本に売り込もうと熱心に働き始めている。もちろん、彼らは日本だけではなく世界を相手に自然災害対策ビジネスを展開中である。世界各地で地震や津波、火山の噴火や山火事、洪水やハリケーンなど様々な自然災害が猛威をふるい、発生件数も被害規模も年々大きくなっている。
そのため、こうした災害対策の技術や予想ノウハウが新たなビジネスとして成立すると海外の投資ファンドが判断している模様だ。彼らにとって「地震大国・日本」は大きなビジネス市場になると映っているに違いない。
そういえば、2008年の北京オリンピックの際、にわかに注目を集めたのは気象コントロール技術であった。中国政府はオリンピックの期間中、悪天候の影響を回避しようとし、オリンピックのための気象保証を専門で行う技術研究チームを発足させ、人民解放軍や社会科学院が連携し、悪天候を排除するためのヨウ化銀の安全な使用法について実験を繰り返した。
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こうした気象改変装置の研究は米ソ冷戦時代には秘密裏に多額の研究資金と人材を投入する形で進められてきた。しかし、最も大きな実験成果を上げてきたのはアメリカである。
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中でもアメリカ国防総省の進める「高周波活性オーロラ調査計画（HAARP）」と呼ばれる気象制御にも応用できる電子ビームの研究は「未来戦争の切り札」として注目を集めている。・・・・・・・・・・・・・
アメリカではこうした軍事技術を民間ビジネスにも応用しようとする動きが出てきた。イーストルンド社ではトルネードと呼ばれる巨大竜巻を鎮圧するために電子エネルギーを使った技術のビジネス化を進めている。同社の責任者曰く「マイクロ波を照射し、トルネードを起こす原因となる雨を吸収する」とのこと。これに成功すれば、ハリケーンや台風の防止にも繋がると期待されている。
実際、すでにマレーシア政府は公害対策の一環として大気中の有害物質や同国ならびにインドネシアの山火事の灰を吹き飛ばすためのサイクロンを人工的に発生させる契約を同種の技術を持つロシアの国営企業と結んでいる。
とは言え、使い方次第では自然災害を装った兵器にもなり得ることは容易に想像できる。地震兵器や津波兵器がそれである。この１０年、世界各地で頻発するようになった大地震や巨大津波に関しても、そうした兵器が使われた可能性は否定できない。ウィリアム・コーエン元国防長官が１９９７年４月の記者会見で明らかにしているように、「遠く離れた場所から電磁波を通して地震や火山の噴火を引き起こすことができる」というわけだ。
アメリカの海軍と空軍では３兆ドルを超える研究開発費を投入し、気象コントロールの実験を繰り返しているというから驚かされる。かつて、ベトナム戦争でも実験的に使用された記録が残っていることからも、そうした兵器の開発にかける意気込みが推察されよう。「プライム・アルガス」のコードネームで呼ばれた秘密兵器開発計画の目的は、「敵国上空のオゾン層の破壊」や「敵国周辺での地震や津波の発生」にあるとされる。
1994年には、こうした秘密兵器のプロトタイプを完成させたアトランティック・リッチフィールド社の子会社アルコ・パワー・テクノロジーズが特許を取得し、CIAや諜報機関と契約する軍需産業にこうした技術を提供するサービスを始めている。世界最大規模を誇る投資顧問会社ブラックストーンも1980年代から、こうした自然改変装置の開発に一枚噛んでいるようだ。
例えば1987年10月、ビスケイ湾で起こった巨大な嵐によりイギリス中の通信網が一時的にストップしてしまった。ちょうどその時、世界の金融市場はヘッジファンドによるポンドに対する空売り攻撃を受けていた。しかし、電話回線が不通となり、多くの投資家は売りのチャンスを逃してしまった。一方、その間隙をぬって大儲けをしたのが、天才相場師と異名をとるジョージ・ソロス氏に他ならない。これは単なる偶然の仕業だったのであろうか。市場を混乱させることで巨万の富を手に入れる、そんなシナリオもあり得るわけだ。
ところでこのところ、インドネシアのスマトラ島周辺での巨大地震が相次いで発生している。これにも実はアメリカの国家戦略が隠されているに違いない。スマトラ島北部はインドネシアからの独立を求めるイスラム過激派の拠点であり、世紀のお尋ね者ウサマ・ビンラディンの潜伏先の一つにも数えられている場所だ。ビンラディンがアフガニスタンで旧ソ連軍と戦っていた時、バンダアチェからは5,000人を超える義勇兵が参戦していた。今でもこの地域は「イスラム防衛前線」や「イスラム聖戦評議会」など、熱烈なビンラディン支持者が多いことで知られている。
しかも石油や天然ガスの宝庫でもある。地震や津波が発生すると同時にアメリカは2,000人を超える海兵隊で組織する災害救援部隊をインドネシアに上陸させ、30年近くにわたり独立闘争を継続していたイスラム過激派の拠点を制圧することができた。また400億ドルもの油田開発投資をしていながら、現地でテロ対策に手を焼いていたアメリカの石油大手エクソン・モービルは頭痛の種が取り払われることになったのである。まさに願ってもない自然災害であったと言えよう。地震や津波を対テロ戦争の切り札として使ったのではないかとの見方もあるほどだ。
実は、こうした自然災害を人工的に引き起こす環境兵器は国連でもアメリカ議会でも使用禁止が長年検討されてきた。しかし、今日に至るもそうした法案は成立していない。『プラネット・アース』の著者ロザリー・バーテル博士の説によれば、現在世界各地で観測されている巨大地震のうち７割は地下核実験や人工的な要因が引き金となって引き起こされていると言う。
国連総会ではこうした事態を重く受け止め、1976年以降、毎年のように環境改変兵器の開発および使用を禁止する条約案が提出されてはいるものの、未だ可決されるには至っていない。こうした提案が相次いでなされている背景には、現実に地震や津波を引き起こす兵器の開発が進んでいるからに他ならない。我々日本人は台風にせよ地震や津波にせよ、予測不能の自然災害と頭から信じ込んでいる節がある。
しかし、世界の軍事大国やその技術をテコに新たなビジネスを展開しようと目論む大手投資ファンドにとっては、地震や津波を人工的にコントロールすることは「千載一遇のビッグビジネス」と受け止められているようだ。わが国としても、こうした国際政治や軍事技術のぶつかり合う現実から目を背けているわけにはいかないだろう。とは言え、自然をもて遊ぶような試みには大きなしっぺ返しが待ち受けているように思えてならない。
（了）
（転載おわり）
◎日本本土への地震兵器による心理的軍事作戦
解説：米OSS「戦略事務局」
（CIA「中央情報局」の前身）作成機密文書
http://www.e-net.or.jp/user/mblu/ndb/skbk1/sg1/media/earthquakeweapon/haarp.html
(転載はじめ）
日本人の間に集団ヒステリーとパニックを起こすのに大きな歴史的役割を果たしてきた２つの顕著な要素がある。それは、「火事」と「地震」である。
この２つが経済的にひどく追い詰められた時に起こると、その後に社会的混沌が続いた。今や我々は、経済的な問題が既に日本国内に存在することを知っている。
また「火事」は、現在我々の大規模な爆撃により適宜起こされている。
今我々が利用すべきものが一つだけ残されている。それは「地震」である。
「日本本土への地震兵器による心理的軍事作戦」 p.10より抜粋
地震と津波、それに続く福島第一原発事故が与えた日本全体への影響は計り知れないものがある。直接の被害は勿論、間接の被害がどこまで広がるのか全く予想が出来ないレベルにまで達している。どうしてこんな事が起きてしまったのか。
一般に地震は自然現象なので不可抗力と信じられている。しかし情報公開法によって明らかとなった、この米OSS（CIAの前身）機密文書は、地震兵器の存在と日本本土に対して使用することの有効性（地震が頻発する日本では自然現象と区別するのが難しい。誰もまさか地震兵器が使用されたとは想像すらしない。完全犯罪の実行可能。）を述べている。
2005年４月に米国で公開された「Psychological Warfare Earthquake Plan Against Japanese Homeland」と題する米軍機密文書（１９４５年、CIAの前身である米戦略事務局OSSによって作成）によれば、第二次大戦末期の１９４４年にカリフォルニア大学のバイヤリー教授を中心とする地震学者たちが総動員され、「日本近海のどこの海底プレートに強力な爆弾を仕掛ければ、人工的に巨大な津波を起こせるかシュミレーションを繰り返した」という。
ここでいう「強力な爆発物」とは、開発まもない「原爆」のこと。この文書には「日本本土攻撃作戦」の副題が付けられ、「悪魔の攻撃」と呼ばれる章では、「日本人の目を覚まさせるには地獄に飲み込まれたと思わせる必要がある。そのためには、地震を恐れる日本人の特性を徹底的に突くべし。地震攻撃に勝るものはない」と結論付けている。
当時の米軍における研究開発部門の責任者であったスタンレー・ロベル博士やマーシャル・チャドウエル博士の分析によれば、「日本の周辺にある海底の地震プレートをピンポイントで爆破すれば、巨大な津波を発生させることが可能となる。目標とすべきプレートの周囲８ｋｍ以内に爆弾を仕掛ければ、１年以内に狙った場所で地震を起こすことができ、津波も誘導できる」。
この秘密文書の最後には「地震・津波攻撃の目的は日本人をパニックに陥れることで、神国日本や軍部独裁に対する不信感を醸成することにある。日本人が国家を捨て、個人の生存を第一に考えるようにするためのショック療法ともいえる」と記されている。
本土決戦を唱える日本に対し「戦意を喪失させるには地震・津波攻撃が有効手段である」と、最後まで検討されていた。このことを裏付けるのが、ニュージーランド外務省の情報公開法に基づき、1999年に公開した極秘外交文書。
曰く「米政府は第二次大戦の末期から地震・津波兵器の開発を進めてきた。ニュージーランドの沖合いで実施された津波爆弾『プロジェクト・シール』の実施では３０メートルを超える津波の発生に成功。日本を降伏させるために、この津波爆弾を使うか、原爆を投下するか検討されたが、精度が高く、効果が大きい原子爆弾が使用された」。
実際、ニュージーランドで研究開発にあたっていたコンプトン博士が米軍の極秘作戦において中心的な役割を担っていた。同博士は、その後もビキニ環礁での核実験を視察し、津波兵器と核兵器の比較検討を継続して行ったという記録が残されている。
ＯＳＳ地震兵器機密文書を暴露し『日本の皆さん！阪神大震災は米軍による日本経済を弱らせるための地震兵器による攻撃だった。近い将来、ヤツ等はさらに第二、第三と日本本土に地震攻撃をしかけてくるだろう！』と警告を発し続けたJoe Vialls（ジョー・ヴィアリス）氏のメッセージを日本のマスコミや指導者層は、キチガイ扱いし、嘲笑し、無視黙殺を続けた。そして迎えた今回の東日本大震災。
彼の口を封殺するためか、何者かによって彼は暗殺されてしまい、彼のサイトも閉鎖された。現在は同じアドレスで女性ヌードサイトが出てくる。彼の名を貶め、彼の発言の信憑性を無くす意図が読み取れる。わざわざドメイン名はそのままにして、内容をそっくり全てポルノサイトに変えてしまうとは、何と手の込んだことをするものだ。
私達は、文字通り命を賭けてこの悪魔の軍事作戦が存在する決定的証拠を公開して警鐘を乱打し、日本人をそして世界の人々を救おうとした、彼の勇気を称え、心から感謝しなければならない。
あいにく彼の努力は今までのところ報われた形跡は無い。民衆の中に刷り込まれた『地震はプレートが原因の自然現象。地震兵器などはＳＦの産物。本気で信じるのはバカ。』という固定観念は救い難いほど深い。政財界、マスコミのトップは知っていても黙して語らず。高い報酬が口止め料だ。
現代の戦争は、宣戦布告によって始まるとは限らない。否、皆無と言って良い。まず何らかのイチャモンをつける。独裁者から民衆を解放する、自国民の財産と生活を守る、とかもっともそうな理由で軍を派遣し、侵略する。
日本にはイラクのフセインのような外から軍を派遣するにふさわしい独裁者が不足している。日本と中東では文化、政治の背景が違う。国民性は大人しく、規律を守るので、暴動を煽りにくい。その場合、脅迫は何の予告も無く、突然襲う自然災害の形をとって行うのが適当だ。
日本人は何万人殺されても疑問に思わず、また勤勉にコツコツと復興に向けて仕事に励み出す。金融マフィア達は冷たい笑みを浮かべ、いつものように大人しいアリ達を良いカモとして陰で搾取を開始する。民主党情報筋によれば、今回の大震災の直後早速、彼等は日本国民の血税から６０兆円をせしめていったという。多大な人的物的損害が出て、被災者は生きるか死ぬかギリギリの生活を強いられているというのにだ。しかも財政出動すべき日銀は既に彼等に通貨発行権を奪われている。例：10,000円札発行の印刷代20円/枚→通貨発行益9,980円＋政府（国民）への貸し付けで元金と利息を徴収（参照：日銀法第34条「国に対する貸付け等」）。何というボロい商売だ。震災緊急融資でもこうして人の不幸をネタに情け容赦なくむしり取る。これも地震兵器同様、国民は全く蚊帳の外。さらに彼等にはハイパーインフレという「金融核兵器」もある。非情な金貸しが瀕死の日本国にとどめを刺すのか。
現在世界で「公然の秘密」として行われている、擬似自然現象兵器使用の目的は「脅迫」であったり「報復」であったり様々だが、指導者層以外、一般大衆には何も知らされない。一般人は、悲しみに暮れながらも、自然災害だからしょうが無い、とあきらめる。宣戦布告も無ければ、戦争終結宣言も無い。多大な民衆の犠牲と悲しみだけが残される。これが現代の、新しい形の隠れた戦争なのだ。
ジョー・ヴィアリス氏が命を賭けて残したメッセージ…彼の死を無駄にしないためにも、二度と同じ過ちを繰り返さないためにも、今こそ真実を知るべき時ではないだろうか？地震、津波、台風などを起こす軍事技術は既に完成している。
(転載おわり）
≪この秘密文書の最後には「地震・津波攻撃の目的は日本人をパニックに陥れることで、神国日本や軍部独裁に対する不信感を醸成することにある。日本人が国家を捨て、個人の生存を第一に考えるようにするためのショック療法ともいえる」と記されている。≫
戦後66年「日本人が国家を捨て、個人の生存を第一に考えるようにする」目論みはどこまで達成されたか。決して根っこまでは腐ってはいない。
by めい (2011-08-31 05:36)
へーぇ…ものすごい内容の記事ですね。地震兵器で日本を攻撃する機密文書を暴露して連中の手口を解説してしまうなんて。これでヤツ等の意図はバレバレ。後はどれだけ拡散するか。しかし、平和ボケした日本人にどれだけ伝わるか…。これはかなり疑問です。
by 充電中のフリーター (2011-12-20 12:19)
日本はステルス攻撃に曝され、すでに戦争下にある、という記事です。
（転載はじめ）
新ベンチャー革命2012年2月3日 No.525
タイトル：2009年の小沢・鳩山政権の誕生をきっかけに日本は近代戦争の実験台にされ始めているのではないか
１．2015年に第二次日米戦争の敗戦の予感
筆者は最近、山本五十六に関する単行本（注１）を読みました。現在の日本において、山本五十六および米内光政に関しては評価が大きく割れています。上記著は、山本五十六は戦争に反対したが、陸軍の暴走にて日本が第二次世界大戦（第一次日米戦争）に突っ込んで敗戦したというスタンスで書かれています。いわゆる陸軍戦犯論であり、戦後の日本で流布されてきたストーリーに沿っています。五十六は戦前、ハーバード大学に留学した軍人エリートであり、当時の日本の誰よりも、米国に精通していた日本人エリートだったのは確かです。そして、日米の国力を比較して、日米が戦争を起こして、長期化したら、日本は米国に絶対に勝てないと五十六が考えて、対米戦争に反対していたという見方に関しては、数々の証拠が残っているようです。にもかかわらず、日本は対米戦争に踏み切ることを決めたので、五十六は職務遂行のため、真珠湾奇襲攻撃を起案して、その指揮を取ったことになっています。そのため、日米戦争開戦直後、五十六は日本国民の間で英雄視されていたようです。
さらに最近、山本五十六の映画もつくられています（注２）。2011年は真珠湾攻撃が決行された1941年から70周年目ということで、五十六映画がつくられたようです。その４年後、1945年、日本は無条件降伏して敗戦国になります。
これは筆者の直感ですが、真珠湾奇襲攻撃の70年後の2011年の４年後の2015年頃、終戦時1945年と似たような状況が日本に出現するのではないかと予感します。
２．2009年の小沢・鳩山政権の誕生は米国人に戦前の日本人を思い出させた
筆者は2011年に起きた3.11事件を真珠湾攻撃の復讐として、70年後、日米は再び戦争を始めたという感覚に今、とらわれています。
なぜ、今、日本が米国から新たな攻撃の対象になったのかというと、やはり2009年、小沢・鳩山政権の誕生がきっかけとなっているような気がします。米国戦争屋ジャパンハンドラーは、戦後56年経った2001年、半世紀も努力してようやく、日本に完全な隷米政権（小泉政権）を誕生させることに成功したのですが、2009年、日本の対米自立を志向する小沢・鳩山政権が誕生してしまったのです。このとき、日本を戦利品とみなす米国戦争屋は、このまま行くと、日本がまたも彼らの脅威となることにショックを受けたわけです。そこで、米戦争屋は本能的に日本を再び、明確に敵国視し始めたのです。そして、2011年時点で、彼らの脅威・小沢・鳩山コンビの無力化に成功しましたが、日本人に対する恐怖感は残りました、彼らは真珠湾攻撃した戦前日本人を決して忘れていませんから・・・。
なお、上記、米国戦争屋およびそのロボット・悪徳ペンタゴン日本人勢力の定義は、本ブログのNo.225の注記をご覧ください。
３．今の日本は米国からステルス攻撃の対象になっている
筆者は2003年に『日米技術覇権戦争』（光文社）という単行本を出版していますが、ハイテクの世界ではこの数十年間、日米は激しく競り合っており、まさに技術覇権戦争が繰り広げられてきました。ただ、一般の日本人には水面下で繰り広げられてきた日米技術覇権競争の実態は見えていないかもしれません。
そのような日米の技術競争の延長線上に、3.11事件が位置づけられるのではないかというのが、筆者の個人的見解です。
そこで、昨年起きた3.11事件は米国から仕掛けられた第二次日米戦争のトリガーではないかというのが筆者の個人的見解です。この見解の根拠として、筆者と類似の境遇にいた、米国シンクタンクCSIS出身・浜田和幸・現外務政務官の投稿（注３）を挙げたいと思います。米国シンクタンクSRIインターナショナル出身の筆者も同氏の投稿にはビンビン同意できるものがありました。
3.11事件がステルス奇襲攻撃の第一波だとすれば、3.11事件直後の猛烈な円高攻撃（注４）がステルス奇襲攻撃第二波とみなせます。しかしながら、多くの日本人は日本が攻撃されていると言っても、ピンとこないかもしれません。
４．今の日本は近代戦争の実験台にされている
70年前の山本五十六時代と違って、今の先進国同士の近代戦争はすべてステルス化しているわけです。攻撃を受ける側は攻撃されているという認識が希薄なのです。この点が70年前と大きく異なっています。そして先進国間の近代戦争は必ずしも殺傷兵器が使われるとは限りません。
筆者の所属していたSRIが日夜、研究開発しているのはコンピュータ・セキュリティ技術、バイオハザード技術、先端医薬、トキシコロジー（毒性学）、洗脳・心理操作（スターゲイト・プロジェクト）（注５）、地球物理学、人工衛星による気象研究などですが、いずれも軍事研究です。
ちなみに、次世代の兵器については『沈黙の兵器』（注６）という概念が存在しています。
上記、山本五十六の映画を観て、火力兵器で攻撃するのが戦争だと思っている人はもう救いがたい戦争音痴と言えましょう。
戦争のプロである今の米国戦争屋は五十六時代とはまったく異なる新しいタイプの戦争を構想しており、今の日本はその実験台にされているような気がします。
５．戦争とは所詮、エネルギー資源争奪戦である
世界で近代戦争をもっとも熱心に研究しているのはやはり米国戦争屋でしょう。
筆者の所属していたSRIの取り組む研究開発のテーマは米戦争屋の要請によるものが圧倒的に多いわけです。
米戦争屋の仕掛ける戦争を観察すると、結局、近代戦争とは地球上有限のエネルギー資源の争奪にあるとみなせます。
その意味で、米戦争屋の配下にあるエクソンモービルはただの企業ではないということです（注７、注８）。
６．金融工学は新たな兵器のひとつ
米戦争屋ボスは国際金融資本家でもありますが、近年、発達した金融工学は新たな近代ステルス戦争の兵器のひとつとみなせます。その代表がCDSと呼ばれる恐ろしい保険商品です（注４）。
このCDSを大量に売っていたのがAIGですが、この企業も典型的戦争屋企業と言えますが、3.11事件の半年前、エクソンと一緒に、日本撤退を発表しています（注９）。
今、ギリシャが国家破綻の危機に瀕していますが、金融兵器CDSが深く関係しています。つまり、国債向けCDSは国家を破綻させる金融兵器と呼べます。
近未来、日本はギリシャと同様、金融兵器攻撃の餌食にされる危険が出てきました（注４）。近未来日本は金融兵器で破産させられるかもしれないのです。もし、日本が破産すると、まさに1945年、戦後焼け跡の日本が再来するわけです。
その意味で今の日本は近代戦争の実験台にされている可能性があります。
注１：森山康平[2011]『山本五十六 戦争嫌いの司令長官』PHP文庫
注２：聯合艦隊司令長官 山本五十六
http://isoroku.jp/
注３：本ブログNo.390『2009年に3.11大地震・大津波を黙示していたフューチャリスト・浜田和幸自民党参院議員』2011年6月21日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/25189313.html
注４：本ブログNo.524『3.11事件からもうすぐ一周忌：悪夢の『新帝国循環』シナリオが迫る、われら国民は目覚めよ！』2012年2月2日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/28316030.html
注５：Stargate Project
http://en.wikipedia.org/wiki/Stargate_Project
注６：阿修羅『静かなる戦争のための沈黙の兵器』
http://www.asyura2.com/data002.htm
注７：本ブログNo.522『エクソンの日本撤退：近未来の日本で石油・原発パニックが起こされる危険の兆候か (1/2)』2012年1月30日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/28284795.html
注８：本ブログNo.522『エクソンの日本撤退：近未来の日本で石油・原発パニックが起こされる危険の兆候か (2/2)』2012年1月30日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/28284814.html
注９：本ブログNo.208『米国戦争屋系企業の日本からの撤退は何を意味するのか』2010年10月3日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/19152197.html
ベンチャー革命投稿の過去ログ
http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-Oakland/1386/melma.htm
テックベンチャー投稿の過去ログ
http://www.elmstadt.com/news/techventure.html
http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-PaloAlto/8285/column-top.html
（転載おわり）
by めい (2012-02-06 11:29)
3.11事件から2年半：あの地震はやはり自然地震ではない・・・
新ベンチャー革命2013年11月7日 No.815
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/32851460.html
タイトル：東電福島原発を襲った大津波：日本政府は米国のもつ津波兵器技術の秘密を本気で調査すべき
１．3.11事件から2年半：あの地震はやはり自然地震ではないような気がする
2011年3月11日午後2時46分、忘れもしない3.11地震が発生しました。そのとき、筆者は千葉県八千代市の自宅におり、その地震を体験しました。筆者は若いころ、IHIにてLNG地上タンク、LNG地下タンクという危険物プラントの耐震設計を行ったことがあります。その際、実際の地震波（エルセントロ地震波など）を入力してタンクの揺れや応力を調べるため、NASTRAN(注１)という米国航空宇宙局NASAの開発したコンピュータ・ソフトを用いて有限要素法構造解析シミュレーションを行っていました。その経験からも、3.11地震の揺れ方は地震というより振動マシンによって家が揺すられているような感覚をもちました。なぜなら、揺れが規則的で単調で長く続いたからです。実際に構造物を人工的に振動させるにはエキサイターという起振機を使用しますが、3.11地震の揺れ方は、このような起振機による大規模な振動のようでした。したがって、その後も本ブログでは、3.11地震は人工地震ではないかと疑ってきました(注２、注３、注４)。
２．3.11地震・津波メカニズムの解明：日本の若手研究者に期待する
京都大学の原子炉耐震工学の若手研究者・川辺助教(注５)は、3.11地震の発生メカニズムを分析し、発表している画像がネットに存在します(注６)。
気象庁は3.11地震を連動型とみなしており、大きな震動が3回あり、震源域は三陸沖から茨城県沖までの南北500kmとしています(注７)。
ところが川辺助教によれば、この震源域にてM7およびM8クラスの地震が5回連続して起きたようです、しかも1回目から2回目の間隔が35秒、その後、3回目、4回目、5回目と震源が20秒おきに南方に移動しているのです(注６)。
この地震メカニズムが非常におかしいのは、初回の地震の後の2回目が、まず、いったん北北東100kmのところで起きているにもかかわらず、3回目以降は初回震源の南方に順次移動していることです、この震源の移動の仕方は人工的であって、到底、自然の動きとは思えません。
この分析が正しければ、都合5回の地震の奇妙な動きから、紆余曲折の末M9にされている3.11地震はM7、M8クラスの5回の地震が合わさった人工地震の疑いが濃厚です。
しかしながら、気象庁は3.11地震のメカニズムについて何ら国民に発表することはありません。
ところが、2013年10月8日、(独)海洋研究開発機構JAMSTECが3.11地震における津波発生メカニズムを解明したことを発表していますが(注８)、これほどの重大情報を気象庁もマスコミも無視しています。
この研究発表によれば、3.11地震における2回目の震源（3.11地震の1回目震源の北北東100km）から短周期の津波が発生して、1回目の主震源の海底地層の変位による長周期津波を巨大化させたようです。
京大川辺助教の研究結果とJAMSTECの調査結果を突き合わせると、3.11地震のメカニズムと巨大津波発生メカニズムの関係が見えてきます。
３．東電福島原発を襲った大津波：偶然にしてはあまりにできすぎた巨大津波
3.11地震によって東日本太平洋岸が岩手県から茨城県にかけて広範囲に渡って、巨大津波に襲われたのはいわゆる“三角波（さんかくなみ）”(注９)が起きたためということが、上記の二つの研究にて判明します。
ところで、筆者は東大の船舶工学科の出身ですが、巨大船が暴風雨に遭遇して遭難するのは、この三角波のせいと聞いています。
ちなみに、米国戦争屋配下の米軍は日米太平洋戦争時に日本を津波兵器で攻撃するため、日本と似た島国のニュージーランド沖とニューカレドニア沖にて津波兵器の実証実験を行っています(注１０)。
このときの津波兵器開発研究から、津波を起こす海域に複数の核爆弾を仕掛けて三角波を起こすことによって、津波波高を飛躍的に高める技術を米戦争屋はもっているとみなすべきです(注１１)。
なお、上記、米国戦争屋（世界的寡頭勢力の主要構成メンバー）およびそのロボット・悪徳ペンタゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.687の注記をご覧ください。
わが日本政府は米国NSA（国家安全保障局）が日本政府の交信を盗聴・監視していたこと(注１２)に抗議すらしていませんが、NSAを強大化させたのはブッシュ米戦争屋ネオコン政権です。このまま行くと、米戦争屋はドンドンつけあがって、属国日本には何をしてもよいと考え、彼らは図に乗って対日攻略が際限なくエスカレートすることになります。
注１：Nastran
http://ja.wikipedia.org/wiki/Nastran
注２：本ブログNo.353『3.11大地震は人工地震だったのか』2011年4月29日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/24220615.html
注３：本ブログNo.415『3.11人工地震説アレルギーの人に再考を促す』2011年8月7日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/25936871.html
注４：本ブログNo.561『日本の地震学者は3.11大地震をまったく予測できなかったくせに、なぜ、南海トラフ大地震を予測できるのか』2012年4月2日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/28969413.html
注５：京都大学 川辺秀憲
http://www.rri.kyoto-u.ac.jp/jishin/kawabe.html
注６：Youtube“五連続地震と海底破壊”2013年9月27日
http://www.youtube.com/watch?v=sEtPhoxR2NE
注７：東北地方太平洋地震
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%9D%B1%E5%8C%97%E5%9C%B0%E6%96%B9%E5%A4%AA%E5%B9%B3%E6%B4%8B%E6%B2%96%E5%9C%B0%E9%9C%87#.E6.B5.B7.E6.BA.9D.E5.9E.8B.E5.9C.B0.E9.9C.87.E3.83.BB.E5.BA.83.E3.81.84.E9.9C.87.E6.BA.90.E5.9F.9F
注８：JAMSTEC“東日本大震災で発生した津波が巨大化した原因となった場所を特定”2013年10月8日
http://www.jamstec.go.jp/j/about/press_release/20131008_2/
注９：三角波
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%B8%89%E8%A7%92%E6%B3%A2
注１０：Tsunami Bomb
http://en.wikipedia.org/wiki/Tsunami_bomb
注１１：Youtube“Project Seal:Top Secret WWII plan to create a Tsunami Bomb”
http://www.youtube.com/watch?v=Y1KadOwS9wA
注１２：朝日新聞“米ＮＳＡ、日本でも活動 米紙「友好国も監視対象」”2013年11月5日
http://www.asahi.com/articles/TKY201311040303.html
ベンチャー革命投稿の過去ログ
http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-Oakland/1386/melma.htm
テックベンチャー投稿の過去ログ
http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-PaloAlto/8285/column-top.html
by めい (2013-11-08 22:18)
偽りの民主主義 田中 良紹
http://www.asyura2.com/13/senkyo158/msg/191.html
投稿者 赤かぶ 日時 2013 年 12 月 19 日 00:01:00: igsppGRN/E9PQ
偽りの民主主義
http://bylines.news.yahoo.co.jp/tanakayoshitsugu/20131218-00030770/
2013年12月18日 15時4分 田中 良紹 | ジャーナリスト
浜野保樹著『偽りの民主主義』（角川書店）という本を読んでいる。敗戦後の日本の映画・演劇がＧＨＱの指導の下で復興する過程を描いた本である。そこには「日本を民主化する」と称してアメリカが行った数々の「統制例」が書かれてある。
日本の映画人たちは終戦の1か月後に集められ、「戦前の日本の検閲はすべて廃止し、民主化に協力するものに限って製作の再開を認める」というＧＨＱの方針説明を受ける。その方針は演劇、浪花節、落語、漫才、講談にも適用された。
ＧＨＱの担当官デイビッド・コンデは映画の素人だが、日本の映画界に絶対的な権力を振るうようになり、「検閲ではなくサジェスチョンだ」と言いながら事実上の事前検閲を行う。復讐劇が多い時代劇の制作を認めず、軍閥や財閥の横暴を暴き労働組合意識を高める映画を奨励した。また「キスは民主主義のシンボル」として映画にキスシーンの挿入を強要し、俳優に対する講習会まで開く。
8月15日を日本人は「終戦」と思っていたがアメリカは違った。狂信的で好戦的な日本人を洗脳しなければ占領軍は日本人から襲われるという恐怖心からアメリカは心理作戦を継続する。それが映画や演劇に対する「統制」となる。コンデの指導の下に黒沢明の『わが青春に悔いなし』や木下恵介の『大曾根家の朝』、今井正の『民衆の敵』など「民主主義を扇動する」映画が作られた。
戦後の日本でコンデが指導したのは映画だけではない。共産主義者であったコンデは労働組合の結成にも力を入れた。大映や東宝に労働組合が生まれ、それが後に米軍まで出動した東宝の大争議へとつながる。労働組合を作らせたのもアメリカなら後に争議を弾圧したのもアメリカであった。
コンデはＧＨＱの民政局に所属したが、冷戦が始まると民政局は反共主義者のウィロビー率いる参謀二部と対立する。1946年、コンデは天皇の戦争犯罪を問う映画『日本の悲劇』を作らせたことから役職を解任された。アメリカは戦時中から天皇を中心とした傀儡政権を日本に打ち立てる方針を持っていたためである。『日本の悲劇』はフィルムのネガもポジもすべて没収された。
日本人の洗脳を遂行するＧＨＱは、占領当初は日本にアメリカ映画だけを輸入させる方針でいた。しかしヨーロッパ映画の輸入も認めざるを得なくなると、連合国側の映画は認めたが、ドイツなど敵側の映画は禁止した。
そしてＧＨＱはイギリスやフランスよりアメリカ映画が圧倒的に多く輸入される割当制を公布し、民主主義を広めると称して日本国内の映画館や劇場を接収し、映画だけでなく音楽や演劇の市場も占有しようとした。
「貿易は映画に続く」というのがＧＨＱの方針であった。映画によってアメリカへの憧れを生み出し、アメリカの生活様式を普及させれば、アメリカ製品が売れるという考えである。映画で見たウェディング・ドレスを着るためキリスト教徒でもない日本人が教会で結婚式を挙げ、映画で見たクリスマスを日本人が祝うようになった。
日本は敗戦によって表現の自由が回復されたと思わせられたが、しかし占領の現実そのものを映画で表現する事は厳しく規制された。占領政策の妨害になるという理由で焼け跡の風景や横文字の標識、進駐軍施設を撮影することなどは許されなかった。
日本が独立すると日本の映画人は占領期に作れなかった映画を作ろうとする。原爆投下を扱った『長崎の鐘』や『原爆の子』、基地問題を扱った『混血児』や『赤線基地』などが作られたが、谷口千吉が監督した東宝映画『赤線基地』はアメリカの圧力によって公開が中止される。日本映画界は60年安保後に今村昌平が『豚と軍艦』を撮るまで米軍基地を自由に描く事が出来なかった。
1951年に日米安保条約が締結されると、ハリウッドはずるがしこい悪役という日本人のイメージを好転させなければならなくなる。そこで「日本女性とアメリカ人男性のロマンス」映画が次々に作られる。京マチ子、ナンシー梅木らが出演した『八月十五夜の茶屋』や『サヨナラ』などは、しかしいずれも日本人には受け入れがたい異国情緒に塗り固められていた。
こうした戦後の日本映画史を見てくると、民主主義を巡る日本とアメリカの関係は今も変わらないと思えてくる。一方にリベラルな民主主義を押し付けるアメリカがあり、もう一方にタカ派的な民主主義を押し付けるアメリカがある。その主張はまるで違うのだが、しかし両方とも目的は一つでそれはアメリカの国益を狙っている。
アメリカは時と場合でどちらが有利になるかによってそれを使い分けてくる。ところが日本はどちらかを正義と考える二つのグループに分かれて対立するのである。ＧＨＱから追放されたコンデが日本に舞い戻り、社会党の機関誌に連載していた事実などを知ると、戦後の保革対立にはアメリカの影を感ずるが、冷戦が終わってからもその構図は変わらない。
冷戦が終わる頃、アメリカの敵はソ連でも中国でもなく日本経済だった。その頃ワシントンで日本問題の専門家として活躍したロナルド・モース教授は私にこう言った。「地球上でアメリカと異質な国は日本、北朝鮮、キューバの３つだ」。思わず「ソ連と中国は違うのか」と聞き返したが彼はかぶりを振った。
日本の総理が「日本とアメリカは価値観を共有している」と発言するとき、私は言いようのない違和感を感ずる。アメリカはそう言わせる事が利益になると思えばそうするが、そうでないと思えば言わせないようにするだけの話である。
終戦の日のニューヨーク・タイムズ紙には日本という怪獣の牙を抜く米兵の漫画が掲載され、「怪獣は死んでいないので牙を抜く作業は永遠に続けなければならない」と書かれてあったと言う。日本人は終戦によって戦争は終わったと考えているが、アメリカの対日戦争はまだ終わっていないのである。
by めい (2013-12-19 06:26)
「戦後日本にて原発を推進してきた勢力は、戦後日本を密かに仮想敵国視している米戦争屋に大きくだまされてきたということです。」
* * * * *
新ベンチャー革命2014年1月17日 No.845
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/33146902.html
タイトル：戦後日本の原発推進勢力は完全にだまされていた！原発は日本を全滅させる核地雷であるという認識が欠落していた
１．原発推進か脱原発かが東京都知事選の争点に・・・
2014年2月9日に行われる東京都知事選を利用して、細川・小泉コンビが脱原発を国民に訴えることが決まりました。細川氏は、原発は日本を滅ぼす危険性を秘めていると本心から危惧していると思われます。東京都民がどのような判断を示すかで、東電の原発再稼働の行方が左右されるでしょう。今、再稼働問題で東電と泉田新潟県知事との間で齟齬が起きている柏崎刈羽原発も、そして破局事故を起こして廃炉が決定している福島事故原発も、東京を含む首都圏への電源ですから、原発問題に東京都民が無関心でいることは許されません。
戦後70年近く経た日本には、全国規模で50基以上もの原発がつくられました。日本はフランスと並び、原発大国となっています。ところが、2011年の3.11事件にて東電福島原発が破局事故を起こし、国民の原発への信頼感が大きく揺らいでいます。
筆者自身も、この原発事故を経験するまで、原発の技術的問題点に気付きませんでしたが、この事故を経験した今、原発は人間の手に負えないアンコントロラブル技術のかたまりだと理解しています。いかなる人工物も、何らかのトラブルを起こします。その場合、人間の手で修理すればその人工物を復旧させることができます。しかしながら、原発に限って、一定限度を超える事故を起こしたら、致死量の放射能が漏れ、人間が修理のために近づくことすらできません。
その意味で、われら人類は原発のようなアンコントロラブルな人工物をつくってはいけないと思います。
２．なぜ、米国は日本に原発技術を供与したのか
原発技術は核兵器技術と密接につながっています。したがって、原発技術のうち、原子炉のコア技術は依然、米国のWH(ウェスティングハウス)とGEが握っており、日本の東芝、日立、三菱重工はWHとGEからライセンスを受けて原子炉を製造しています。原子炉技術は米国にとって、簡単に他国に供与できない覇権技術のひとつなのです。
にもかかわらず、米国は日本に原発技術を供与したのは確かです。彼らはその代り、日本に対し非核三原則(注１)を強要してきました。なぜかというと、日本に核兵器をもたせないようにするためです。
日本が核兵器技術をもつリスクを承知のうえで米国（具体的には米国戦争屋）が、日本に原発技術を供与したのは、彼らが日本に原爆を落とした関係で、戦後、日本を属国支配するうえにおいて、日本国民の反米感情を緩和する狙いがありました。要するに、米戦争屋はやむを得ず、原発技術を日本に供与したのです。
なお、上記、米国戦争屋（世界的寡頭勢力の主要構成メンバー）およびそのロボット・悪徳ペンタゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
３．日本の原発と北朝鮮のミサイルはセットになっていると知れ
戦後から今日まで70年近くも日本をステルス支配している米戦争屋は日本に日米同盟を強要していますが、彼らの本音は、日本が単独で許容以上の軍事力をもたないように、一定の足かせをはめるためです。
ソ連崩壊後、米戦争屋はソ連の対日脅威の代替として北朝鮮脅威を創出して、日本を絶えず、脅かしてきました。そして、日本が日米同盟を絶対に必要とするために、米戦争屋は闇で北朝鮮の核兵器開発やミサイル開発を密かに支援してきました。それもこれも、ひとえに日本が米戦争屋に依存せざるを得ないようにするための必要悪だったのです。
さらに今は中国も核兵器をもっていますので、なおさら、日本は米戦争屋に依存せざるを得なくなっています。
そのような極東情勢を米戦争屋サイドからみると、日本の原発は実に好都合なのです、なぜなら、日本が米戦争屋に逆らったら、北朝鮮あるいは中国からミサイル攻撃させて絶好の攻撃目標にできるからです。
米戦争屋は中国軍にも北朝鮮軍にも密かに米戦争屋のエージェントを置いていますから、中国軍からも北朝鮮軍からも日本の原発にミサイルを撃ち込ませることはいつでも可能なのです。
４．米国は日本への警戒を一時も怠っていない
米戦争屋は戦争のプロの集団ですから、いかなる国に対しても警戒を怠っていません。とりわけ、かつて米戦争屋に戦いを挑んだ日本に対しては最大級の警戒を常時、実行しているとみなすべきです。
彼らは、もし日本が米戦争屋に逆らったら、ただちに、ミサイルもしくは空爆にて、日本中の原発を攻撃して、全滅させることが可能なのです。
これは冗談ではなく、戦争のプロの本能なのです。
５．原発核地雷説を抜きにする脱原発論は意味がない
戦争のプロである米戦争屋は原発を核地雷と認識していますが、日本の知識人は原発を議論するとき、地震・津波などの自然災害の観点からの原発安全性の議論しかしませんが、これでは、米戦争屋の思う壷に嵌ってしまいます。
細川氏も小泉氏も脱原発論者ですが、地震・津波に対する安全性、放射性廃棄物の最終処理困難性の観点からのみ、脱原発論を唱えていますが、これでは、米戦争屋を喜ばすだけです。
安倍政権は現状の既設の原発を再稼働させたいようですが、さすがに新設は考えていないようです。そのときの国民に対する説得は、自然災害に対する安全性の確保の観点しかありません、ミサイル攻撃、テロ攻撃、空爆による原発の被害に関する議論は皆無に等しいわけです。
われら国民は、原発は日本を全滅させる核地雷であるという認識から、脱原発論の是非を議論すべきです。
いずれにしても、戦後日本にて原発を推進してきた勢力は、戦後日本を密かに仮想敵国視している米戦争屋に大きくだまされてきたということです。われら国民は、このことに今、気付くべきです。
注１：非核三原則
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%9D%9E%E6%A0%B8%E4%B8%89%E5%8E%9F%E5%89%87
ベンチャー革命投稿の過去ログ
http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-Oakland/1386/melma.htm
テックベンチャー投稿の過去ログ
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by めい (2014-01-17 16:16)
今年の日本についての黙示録？
このところネットのあちこちでエコノミストの表紙が話題になっています。それについての、これまで見た中ではいちばん詳細にわたる分析です。覚悟が必要なのかもしれません。
* * * * *
新ベンチャー革命2015年1月27日 No.1050
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/34597002.html
タイトル：米国オバマ政権と米国中央銀行FRBを牛耳る欧州寡頭勢力の黙示録：2015年の日本は経済パニックを仕掛けられ、戦争に巻き込まれて大苦境に陥るのか
１．欧州寡頭勢力が日本国民に黙示録を公開？
2015年1月17日のブログ・カレイドスコープに極めて意味深な雑誌・エコノミスト表紙画像が紹介されました(注１、注２)。
この表紙は様々なメッセージを日本国民に発しているように感じられます。
この表紙について、カレイドスコープに興味深い解説がなされています。
ちなみに、上記のエコノミストは欧州寡頭勢力・ロス茶系の雑誌のようです。
さて、本ブログのメインテーマは日本を属国支配する米戦争屋のウォッチですが、米戦争屋は、上記の欧州寡頭勢力とは呉越同舟の関係にあるとみています。そして彼らは利害調整のためにビルダーバーグ勢力(注３)を形成しています。2008年、ブッシュ米戦争屋政権を終わらせて、今のオバマ政権をサポートしているのは欧州寡頭勢力であり、彼らは米国中央銀行FRBを仕切っています。
なお、上記、米国戦争屋（世界的寡頭勢力の主要構成メンバー）およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
上記、エコノミストの表紙(注２)は欧州寡頭勢力の日本国民に対する黙示録とみなせるでしょう。この黙示録は安倍氏が強引に総選挙をやった昨年暮れに発表されたそうです。
２．エコノミストの不気味な表紙(黙示録)は米国国家情報会議NICのレポートとよく似ている
筆者は上記表紙(注２)を観た瞬間、米国国家情報会議NIC(注４)が2008年に公表したGlobalTrends 2025: A Transformed World(注５)とよく似ていると感じました。
本レポートの分析に関しては資料(注６)を参照ください。ちなみに、本資料(注６）では、米戦争屋をオリゴA、そして欧州寡頭勢力をオリゴBと呼んでいます。
なお、NICの最新レポートは2030年のものです(注７)。
いずれも、筆者が勤務していた米国SRIインターナショナル時代の同僚が本レポート作成に関与しています。
ちなみに、NICは2025年前後に、中国とインドが大国化すると予測していると同時に、日本の衰退を予測しています。上記、エコノミストの表紙(注２)はそのことを黙示しています。
３．2015年、米国中央銀行FRBと中国が日本をパニックに陥れることが黙示されている
上記表紙（注２）を詳しく観ると2015年、FRBがパニックを起こして、日本が崩壊することを黙示する図柄のあることが判明します。カップラーメンを食べる子供(カップラーメンの元祖・日本人の子供を意味する？)が、パニックと書いたポスターを持っています。このポスターにはFederal Reserve、すなわち、FRBと書いてあります。その文字の右隣にCHIの文字が見え、中国を象徴するパンダのマッチョ人形がCHINAという文字を隠しているように見えます。
以上より、欧州寡頭勢力はFRBと中国が日本にパニックを起こすと予言しているようですが、本ブログも昨年末、2015年にFRBが日本をパニックに陥れると予言しています(注８)。
日本人にとっての直近のパニックは言うまでもなく3.11事件ですが、2015年は5月11日に何かパニックが起きるのでしょうか。
４．今年は戦争が起こることが黙示されている
上記表紙(注２)にはイスラム国の黒覆面兵士と北朝鮮・キムジョンウンらしき白マスクの人物が見えます、そして、その脇に米国国旗のミサイルと核爆発が描かれています。このことから、2015年はイスラム国との戦争や北朝鮮との戦争があることが黙示されているように感じられます。またプーチンのそばに種まきヘリがありますが、穀倉地帯のウクライナの空爆を意味するのでしょうか。
米国のヒーロー・スパイダーマンが中国・習近平とオバマに飛び蹴りを入れていますが、このスパイダーマンは米戦争屋を象徴しているのでしょうか。オバマは中国と友好的ですが、米戦争屋はオバマと中国を敵視しているということでしょう。
５．G7の首脳で安倍首相だけがはずされているのはなぜか
上記表紙(注２)に込められた、オバマを支援する欧州寡頭勢力のG7に対する期待は、まずG7をG5にチェンジしたいということです。G5はロシア、ドイツ、米国、中国、インドということです。フランス、イタリア、カナダ、英国はG5のメンバーではなく、G9のメンバーになるということです、そして、G7のメンバーだった日本は、G5はもちろん、G9からも除外されるということです。自動車産業大国日本は亀のようにのろい電気自動車でも開発していろよ、そのくらいがちょうど似合っているよ、ということでしょうか。
なぜ、日本はG7からはずされるのか、それは、FRBにパニックを仕掛けられて日本は大苦境に陥り、もう先進国とは認められなくなるからということでしょう。
いずれにしても、本ブログ(注８)で予言したように今年、日本はFRBを仕切る欧州寡頭勢力から経済パニック（円株同時大暴落）を仕掛けられて大苦境に陥ることが黙示されているようです。
さらに、米戦争屋のワナに嵌って、イスラム国と戦争させられ、下手すると北朝鮮との戦争にも加担させられるということです、まさに踏んだり蹴ったりです。
もし日本が米戦争屋に逆らったら、3.11事件と同様、またも地震津波攻撃の被害を受けるのでしょうか。その日が2015年5月11日ということでしょうか。
パニック・ポスターの下に地球儀があり、日本は近畿が消滅しています。今もっとも地震エネルギーが溜まっている南海トラフに海底核爆弾を仕掛ければ、3.11事件の二の舞となるのは確かです。地球号はここにも海底地下深くドリルで多数の穴を開けていますから・・・。
注１：カレイドスコープ“安倍晋三首相だけが消えた・・・”2015年1月17日
http://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-3293.html
注２：エコノミスト表紙の高精細画像
https://socioecohistory.files.wordpress.com/2015/01/economist_magazine_jan2015.jpg
注３：ビルダーバーグ会議
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%93%E3%83%AB%E3%83%80%E3%83%BC%E3%83%90%E3%83%BC%E3%82%B0%E4%BC%9A%E8%AD%B0
注４：国家情報会議NIC
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%9B%BD%E5%AE%B6%E6%83%85%E5%A0%B1%E4%BC%9A%E8%AD%B0
注５：NIC Global Trends 2025: A Transformed World
http://www.dni.gov/files/documents/Newsroom/Reports%20and%20Pubs/2025_Global_Trends_Final_Report.pdf
注６：2025年世界シナリオがグローバルMOT(技術経営)に与える示唆(2010年)
https://dspace.wul.waseda.ac.jp/dspace/bitstream/2065/31139/1/WasedaKokusaiKeieiKenkyu_41_Yamamoto2.pdf
注７：NIC Global Trends 2030: Alternative Worlds
https://globaltrends2030.files.wordpress.com/2012/11/global-trends-2030-november2012.pdf
注８：本ブログNo.1011『年内の唐突な衆議院解散・総選挙サプライズは来年に起こる円株同時大暴落とハイパーインフレによる日本国民の大パニックへの防御体制つくりか』2014年11月16日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/34360234.html
ベンチャー革命投稿の過去ログ
http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-Oakland/1386/melma.htm
テックベンチャー投稿の過去ログ
http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-PaloAlto/8285/column-top.html
by めい (2015-01-28 04:58)
《3.11事件にしても、日航機撃墜攻撃にしても、大半の日本人はこれらが、何者かによるハックアタックかもしれないと疑いたくないのでしょう、なぜなら、それらが、人為的攻撃と知ったら、空恐ろしくなるからです。》
* * * * *
新ベンチャー革命2015年8月10日 No.1182
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/35167781.html
タイトル： 2011年の東電福島原発被災も、1985年の日航機墜落被災もハックアタックを疑う習慣を身に付けよう、さもないと、対日ハックアタックは繰り返されると知れ！
１．戦後70年経っても、日本にはウソと虚構が蔓延し、それが耐えられないほどひどくなっている
毎年、8月初旬のこの時期、広島・長崎の原爆被災がクローズアップされますが、日米太平洋戦争と対日原爆攻撃への突っ込んだ議論は全くなされず、国民は真相を知らされないまま、早70年が過ぎ、これからも知らされないまま時が過ぎて行くのでしょう。筆者はマンネリ化したこの状態に、年々、もう我慢できないほど不愉快さが募っています。
本ブログでは、日本を原爆攻撃し、日本人を人体実験した勢力は米国戦争屋ネオコンと観ていますが、彼らは70年経っても、依然、日本をステルス支配し、彼らの対日支配は近年、さらに強化されています。
そして、最悪なのは、日本の支配層に、米戦争屋からの自立心がまったくないことです。それどころか、米戦争屋が日本から出て行かないようあの手この手で引き留めているほどです。
このような日本の支配層の隷米性と卑屈性にはヘドがでます。
彼ら米戦争屋の傀儡にされている安倍氏は、今年もヌケヌケと広島・長崎を訪問、心にもない紋切型スピーチを繰り返しています。今の日本は、すべてがウソと虚構で成り立っているわけですが、安倍氏の広島・長崎訪問と紋切型スピーチは、戦後日本を覆うウソと虚構の象徴でしょう。
なお、上記、米国戦争屋（世界的寡頭勢力の主要構成メンバー）およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
なぜ、今の日本はウソと虚構の塊なのでしょうか、その根本的原因は、戦後から今日まで、米戦争屋が日本を支配し続け、彼らに不都合な情報はまったく、国民に知らされないまま今日に至っているからです。
２．安倍氏を筆頭に、ヘドの出るほどひどい支配層を支持する日本人が3割もいるとは、もう絶句！
マスコミの世論調査によれば、ヘドの出るような米戦争屋の傀儡・安倍氏率いる隷米自民党を支持する日本人がいまだに3割もいるようですが、こういう人たちは、もう煮ても焼いても食えない人たちとしか思えません、本当に情けない気持ちでいっぱいです。
こういう人たちは、自民党が米戦争屋CIAによってつくられた米戦争屋の傀儡政党であることも知らないのでしょう、また、安倍氏の祖父・岸信介は、A級戦犯だったのに、仲間を裏切って、CIAに魂を売った売国首相であったことも知らないのでしょう。さもなければ、岸の孫がヌケヌケと二度も首相をやっていられるはずがないのです。
３．3.11事件で致命的被害を受けた東電福島原発は攻撃されたかもしれないとなぜ、疑わないのか
本ブログでは、3.11事件で致命的被害を受けた東電福島原発は、地震津波による自然災害ではなく、巧妙に仕組まれたステルス攻撃、すなわち、ハックアタックだったと観ています(注１)。ところが、日本のどのマスコミも、そのような疑いをもって、この事件を報道することはありません。また、被害者の東電も、国民にそのような疑義を訴えることもありません。これでは、米戦争屋ネオコンは笑いが止まりません、だから、今後も彼らは対日ハックアタックを繰り返すでしょう。
日本全国には、50基以上もの原発がありますが、ハックアタックを仕掛ける勢力は、これらを対日攻撃目標としていることをなぜ、みんな疑わないのでしょうか。
４．日本をステルス支配している米戦争屋は日本をいつでも全滅できるようスタンバイしている
日本をステルス支配している米戦争屋は、対日原爆攻撃の首謀者です、だから、彼らは日本人に対し、自分たちが原爆攻撃の首謀者であること知られたくないのみならず、日本人から復讐されないよう、日本中に米軍を駐留させて見張っており、常時、対日警戒監視を怠っていません。さらに、日本全国の原発をハックアタックの攻撃目標として、いつでも、全滅させられるようスタンバイしています。
そのことは、3.11事件における東電福島原発攻撃にて判明しています。
彼らにとって、3.11ハックアタックは大成功です、なぜなら、大半の日本人は、これが、ハックアタックだとは全く思っていないし、一部の人を除いて、この攻撃の真相を追及する日本人はいないからです。
米戦争屋が、能天気日本人のことを楽勝だと思ったのは、1985年の日航機撃墜事件に対する日本人の反応を見たときでしょう。
大半の日本人は、この攻撃事件(ハックアタック)を事故と信じて疑わないからです。広島・長崎原爆慰霊式典も御巣鷹山慰霊式典も、日本人の反応は同じです、その加害容疑者をまったく追及しないのです。
3.11事件にしても、日航機撃墜攻撃にしても、大半の日本人はこれらが、何者かによるハックアタックかもしれないと疑いたくないのでしょう、なぜなら、それらが、人為的攻撃と知ったら、空恐ろしくなるからです。
多くの日本人は、信じたくないことは信じようとしないのです。この国民性を、日本を乗っ取っている米戦争屋にまんまと悪用されているのです。
注１：本ブログNo.1181『広島・長崎原爆犠牲者慰霊式典における白々しい安倍氏のスピーチ：安倍氏は石原元東京都知事と同じ隠れ核武装派か』2015年8月9日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/35165376.html
by めい (2015-08-11 04:38)
《2011年に起きた3.11地震津波が人工地震だったのかどうか、国を挙げて研究すべきです、さもないと2万人の犠牲者は全く浮かばれません。》
*要参照
・水爆は「人工地震の見分け方」の勉強になるな！
http://quasimoto.exblog.jp/24029600/
・ついに「３１１が核爆弾の人工地震であった証拠」が見つかった！？：高周波と音波の存在！
http://quasimoto.exblog.jp/17336865/
* * * * *
新ベンチャー革命2016年1月10日 No.1294
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/35585809.html
タイトル：北朝鮮の起こした人工地震をすぐに見破った気象庁は3.11地震の真相も暴露すべき、さもないと2万人の犠牲者の霊が浮かばれない！
１．今回、北朝鮮で人工地震が起こされた事実を気象庁が認めたのは非常に意味があった
北朝鮮は発表されただけで、過去、4回も地下核実験をやっています(注１)。本ブログでは、北はイスラエルの核実験場になっているのではないかと疑っています(注２)。ネットを検索していたら、過去の核実験の際、一部のブロガーは、北の核実験は、実際にはイスラエルがやっているのではないかと観る人がいました。
本ブログもこの見方を採用します。なぜなら、北が全くの単独で、核実験する能力は到底ないと観ているからです。
そして、今回、気象庁は北の核実験場で起きた地震は人工地震とただちに断定していますので、北が実際に、人工地震を起こすほどの、大規模爆発実験を強行したのは間違いないでしょう。
さて、今回、気象庁は、北で起きた地震を即座に人工地震と断定したことから、3.11地震も自然地震か人工地震か即座に、判定できたはずです、そう言えば、3.11地震直後、気象庁の発表が二転三転したのは確かです。3.11地震の真相に関して、気象庁は何か隠していると疑わざるを得ません。
今回の北の地震に対する気象庁の発表から、気象庁の専門家は、3.11地震が人工地震であったことを知っているのではないでしょうか。
ちなみに、ネットでは、これが人工地震であったことは半ば常識です。気象庁の専門家もネットのウワサは知っているでしょう。
２．北朝鮮が起こした人工地震から、3.11地震の真相を再度、明らかにすべき
3.11地震の起きた2011年当時、核実験大国であったロシア・プーチンが、モスクワの世界フィギュアスケート選手権大会にて3.11地震が人工地震であったことを、すでに、日本国民に暗示しています。しかしながら、このシーンを独占実況中継していたフジテレビは、何者かから強烈な圧力を掛けられたとみえて、この部分の中継をカットしたのです(注３)。
2万人弱の犠牲者の出た3.11地震津波が、自然地震だったのか、それとも人工地震だったのか、この真相を明らかにしない限り、犠牲者のみならず、いまだに行方不明の人の霊も浮かばれません。
もしこれが人工地震だったとすれば、次に、それを仕掛けたのは誰かを追及しなければなりません。もし、これを不問にしたら、いまだに行方不明の人の霊は永遠に浮かばれません、行方不明の人よ、3.11地震津波を仕掛けた犯人を呪ってください。悪いことをした奴の正体はいつかばれるのです。
３．北朝鮮の核実験と9.11事件や3.11事件の関連性を追及すべき
本ブログでは、今回の北の核実験と、9.11事件におけるWTCビル崩壊と、3.11地震津波は関連していると疑っています。
さて、本ブログは、日本を乗っ取っている米国戦争屋のウォッチをメインテーマにしていますが、彼らは核技術に対して異様に執着しているとみなしています。
なお、上記、米国戦争屋（世界的寡頭勢力の主要構成メンバー）およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
ところで、2001年に起きた9.11事件の首謀者は米戦争屋CIAネオコンと本ブログでは疑っています。しかしながら、9.11事件におけるWTCビル崩壊事件はいまだに、多くの謎を残していますが、そのビルの地下で起きた爆発の痕がすでに暴露されています(注４、注５)。
これほど重要でショッキングな画像をなぜか、世界のマスコミは無視しています。
この画像をネットにアップした米サイト(注５)によれば、これは核爆発とみなされているようです。しかも、長期の残留放射能は検出されていないので、普通の核爆弾とは違うようです。
４．日本政府は人工地震と核爆発の関係をもっと真剣に研究すべき
上記、WTCビル地下の爆発痕から、これは普通の爆弾ではないことがすぐにわかります。
このような爆弾を大規模化すれば、人工地震が起こせるはずです。
WTCビルの地下爆発の現場写真から類推して、北朝鮮が行っている地下核実験も、WTCビルに仕掛けられたような新型核爆弾の実験ではないかと疑われます。
ところで、中国でも2008年に四川省で大地震がありましたが、これも地下核爆発が疑われています(注６)。この秘密をばらした新唐人テレビは、アンチ中国共産党で、米国戦争屋系の在米中国人向けテレビ局です。同テレビ局はこの情報を米戦争屋CIAからもらったのでしょう。こちらは従来型のプルトニウム原爆の事故的爆発かもしれませんが、その真相はいまだに闇の中です。
穿った見方をすれば、米戦争屋CIAのスパイ（中国人スパイ）が四川省の核施設に潜入してテロを起こした可能性もあります。
いずれにしても、2011年に起きた3.11地震津波が人工地震だったのかどうか、国を挙げて研究すべきです、さもないと2万人の犠牲者は全く浮かばれません。
注１：北朝鮮の核実験
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%8C%97%E6%9C%9D%E9%AE%AE%E3%81%AE%E6%A0%B8%E5%AE%9F%E9%A8%93
注２：本ブログNo.1293『米国戦争屋ネオコンの傀儡国・日本と北朝鮮は彼らの核実験場にされ、日本の原発は彼らの核兵器のプルトニウム生産工場にされている』2016年1月9日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/35582849.html
注３：本ブログNo.866『3.11事件直後の2011年4月、東京からモスクワに急遽変更された世界フィギュアスケート選手権開会式でのプーチンの対日本国民メッセージがフジテレビによってモミケシされた事件にネット国民が強い関心を示す』2014年3月6日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/33344148.html
注４：本ブログNo.987『ロシアに亡命中のエド・スノーデンが9.11事件の秘密をばらし始めた：御嶽山噴煙と酷似する噴煙を上げて倒壊したWTCビル地下に新型熱核爆弾が仕掛けられていた？』2014年10月5日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/34215664.html
注５：オルタナティブニュース“9/11 TRUTH GOESNUCLEAR: Massive Download In Progress”2014年9月27日
http://stateofthenation2012.com/?p=7858
注６：新唐人テレビ “【独占報道】四川大地震とは「核爆発」だった？”2012年5月10日
http://jp.ntdtv.com/news/2429/%E3%80%90%E7%8B%AC%E5%8D%A0%E5%A0%B1%E9%81%93%E3%80%91%E5%9B%9B%E5%B7%9D%E5%A4%A7%E5%9C%B0%E9%9C%87%E3%81%A8%E3%81%AF%E3%80%8C%E6%A0%B8%E7%88%86%E7%99%BA%E3%80%8D%E3%81%A0%E3%81%A3%E3%81%9F%EF%BC%9F
by めい (2016-01-10 23:58)
《今年、5月1日に何も起きないことを祈るのみです。》
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新ベンチャー革命2016年4月4日 No.1357
タイトル： 悪名高いちきゅう号が南海トラフで海底ボーリング実施中：米韓合同軍事演習終了直後の5月1日に第二の３．１１地震津波テロを起こされないことを祈るのみ
１．巨大な歪エネルギーが蓄積されている南海トラフで海底核爆発誘起の大地震津波が計画されている疑惑浮上
三陸沖の3.11大地震を予言した実績のあるネットブロガー・井口和基氏は最近、ブログで西日本大震災を警告しています（注1、注２）。
この根拠は悪名高い地球探査船・ちきゅう号がまたぞろ和歌山県沖で蠢き始めたからです。そしたら、早速、4月1日、ちきゅう号の調査ボーリング現場で中規模地震が発生しています。ちなみに、ちきゅう号の日本人研究員はお人好しで同船する欧米研究員にだまされているはずです。
この海域には南海トラフがあり、巨大地震が発生する危険があると日本政府はすでに発表しています（注３）。この予測は地震の専門家（日本人）が行っているものですが、それは南海トラフに巨大な地殻歪エネルギーが蓄積していることが各種調査でわかっているからです。このことから、3.11地震同様に、この海域で海底核爆発を起こせば、巨大地震津波を誘発できるのです。この場合、海底核爆発は、大規模火薬庫に点火するライターに等しいわけです。
ところで、巷間にはM9クラスの3.11巨大地震が人工地震かもしれないと言っても信用しない人がいます。この人たちの認識はM9クラスの地震エネルギーは核爆弾エネルギーよりはるかに大きいはずだというものです。しかしながら、本ブログの見方は違います。それは、三陸沖や南海トラフなど巨大な地殻歪エネルギーが蓄積されているところでは、海底核爆発が引き金となって、巨大地震が引き起こせるはずとみなします。だから核爆発エネルギー＝地震エネルギーとなりません（注４）。
以上より、和歌山沖に核爆弾を仕込めば、M9クラスの大地震が誘発される危険があります、すなわち、人工地震誘起の自然地震ということです。
２．2016年の西日本地震津波テロ発生の有無を予測するため、2011年の3.11地震津波テロを振り返る
さて、本ブログは日本を乗っ取っている米国戦争屋のウォッチをメインテーマにしていますが、3.11地震津波と東電福島原発事故は自然災害を装った大規模テロであり、9.11事件同様の核テロでもあったと観ています（注５）。そして3.11テロも9.11テロ同様に、その仕掛け人は米戦争屋ネオコンと観ています。
なお、上記、米国戦争屋（世界的寡頭勢力の主要構成メンバー）およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
今から5年前の2011年、米韓合同軍事演習の終了する3月10日の翌日の3月11日に大地震津波テロが起こされていますが、本ブログではこれは、3.11テロが9.11テロのちょうど半年のずれとなるようにテロ実行日を設定して、米韓合同演習を3月10日で終わらせたと推測しています。カネ食いムシの巨大米空母を出動させるとき、まったく無駄のない運航日程が組まれるはずですから。
3.11事件も9.11事件同様にテロと疑われる証拠に、当時の米国では3.11地震津波発生を事前に知っていた人たちがいました、たとえば、米オレゴン州立大学の海洋調査船が、地震発生直前に水中マイクをオレゴン州沖に投入し、3.11海底地震の波動を完璧に観測することに成功したのです。何とタイミングがよいことでしょうか。この例のように、米国では3.11地震津波が起こされることを事前に知っていた関係者がいたのです。
また、当時、いち早く3.11地震震源域に入った米空母レーガンは東電福島原発事故由来では説明のつかないレーガン乗員の大量被曝事件を起こしています（注６）。レーガンは3.11テロ発生直後、12日には東電福島原発近傍の沖にいたのですが、3号機が核爆発を起こした3月14日には、東電原発から185マイル離れた三陸沖にいたのです。今振り返ると14日に3号機を核爆発させる情報を事前に入手してあわてて、東電福島原発沖から逃げたのではないでしょうか。また、見方を変えれば、レーガンを原発から逃がしておいて、3号機を爆発させたとも考えられます。それでは、3月11日、レーガンがどこにいたのか、米国防総省はTBSの取材に答えていません。おそらく、3.11震源海域の海上にいて、核爆発による高濃度放射能汚染ガスを浴びたのではないでしょうか、だから乗員が被曝しているのです。
このレーガンは地震発生直後に、ただちにトモダチ作戦を開始、そしてトモダチ・ワッペンを乗員に大量配布しています、ということは、刺繍でつくられて乗員の制服に縫い付けられたトモダチ・ワッペンは3.11地震津波発生前に米国で大量につくられており、ワッペン付きの乗員制服5000人分は、3.11東日本大震災の発生前にレーガンにすでに積まれていたと疑われます。いずれにしても、このときのレーガンの行動はあまりに手回しがよすぎるのです。
一方、問題のちきゅう号は3.11地震津波発生時、青森沖にいて、アリバイ工作なのか、見学の小学生を大勢、乗せていました。これは9.11テロが発生したとき、ブッシュ大統領が田舎の小学校を訪問してアリバイづくりしていたのと同じ手口です。
3.11地震の震源は三陸沖から茨城沖にかけて移動しており、ちきゅう号のいた青森沖の方向（北）には震源が移動していません、まさに彼らは震源近くにいたにもかかわらず、津波被害が最小となる安全な位置にいたのです。
ちなみに、9.11テロ発生時、ブッシュ大統領の小学校訪問は実況中継されており、3.11テロの第一報を受けたときのブッシュの表情から、筆者は、これは演技だと見破りました、ブッシュはテロ計画を事前に知っていたのです。さらに、ブッシュはテレビ報道とは違うWTCビル航空機テロ画像を観ていたことが本人に発言からうっかりばれています、そう言えば、WTCビルに航空機が衝突したとき、周辺をヘリが何機か飛んでいました。
３．2011年の米韓合同軍事演習と2016年の演習との類似性：今、米空母が日本近海に２隻いる
2011年の米韓合同軍事演習のとき、3.11テロ発生時、米空母が日本の周辺に２隻いました、ジョージ・ワシントンとロナルド・レーガンです。本ブログでは、ワシントンは在日米国人移送用で、レーガンはトモダチ作戦用（地震発生前にこの作戦が立てられていた）でした。
そして今年は、レーガンとジョン・ステニスの２隻です。そして、今年の演習は2016年3月7日から4月30日までです。
今年、2016年に第二の3.11地震津波テロが仕組まれているとすれば、米韓合同軍事演習が終わる4月30日直後、すなわち、5月1日もしくは連休中となります。
一方、ちきゅう号の南海トラフ調査日程は今年の3月26日から4月27日までのようです。
今回、ちきゅう号の南海トラフ海底ボーリングが終わる時期と、米韓合同軍事演習が終わる時期のタイミングが合っています。
もし、危惧されるように和歌山沖の南海トラフで巨大地震津波が起こされたら、今年の5月下旬に予定されているG7サミット会場のある伊勢志摩海域は大打撃を受けます。
このサミットに出席予定のオバマは9.11テロの首謀者・米戦争屋ネオコンとは一線を画しています。オバマは今回の訪日時、前回、外務省から妨害されて行けなかった広島訪問を希望していますが、米戦争屋ネオコンは大反対です。
今年、5月1日に何も起きないことを祈るのみです。
最後に、南海トラフでは戦時中の1944年12月7日（米国時間ではパールハーバーテロは12月8日ではなく12月7日）にM8の巨大地震が起こされていますが、これは明らかに、米軍による人工地震です（注７）。
このことから、南海トラフでの人工地震はすでに起こされています。その首謀者は当時、原爆を開発して広島・長崎に原爆を投下した勢力と同じと思われます、ちなみに、今、日本を乗っ取っている米戦争屋ネオコンは、この勢力の後継者とみなせます。彼らは日本人が広島・長崎被爆に対する復讐を企むことを極度に恐れています。だから、オバマの広島訪問を断固、許さないのです。
注１：Kazumoto Iguchi’s blog2“いよいよ西日本大震災の日が近づいてきたゾ！総員準備態勢に入れ～～！”2016年4月3日
http://quasimoto2.exblog.jp/22676285/
注２：Kazumoto Iguchi’s blog2“いよいよ西日本大震災の日が近づいてきたゾ！２ 総員準備態勢に入れ～～！”2016年4月3日
http://quasimoto2.exblog.jp/22678170/
注３：NAVERまとめ“【死者33万人！？】「南海トラフ地震」最悪のパターンと発生時期！ 備えも”2016年4月2日
http://matome.naver.jp/odai/2139262532240365501
注４：本ブログNo.415『3.11人工地震説アレルギーの人に再考を促す』2011年8月7日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/25936871.html
注５：本ブログNo.1356『国民は9.11テロの真相追及に熱心なのに、日本国民は3.11大震災のテロ疑惑追及に興味がない：これでは何度でも、ステルス・テロが仕掛けられる』2016年4月3日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/35802403.html
注６：本ブログNo.1077『3.11事件の真相解明の突破口となる米空母の被曝乗組員の集団訴訟事件をTBSがようやく報道した：権力に屈したNHKよ見習え！』2015年3月8日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/34717963.html
注７：本ブログNo.418『太平洋戦争末期の東南海地震の日本軍部による封印が3.11大震災につながったのか』2011年8月12日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/26011001.html
by めい (2016-04-05 06:06)
《本ブログ（新ベンチャー革命）では、戦時中の東南海地震の攻撃者は米軍と観ています。そして、3.11事件の地震津波も戦時中の米軍につながる米国戦争屋ネオコンの仕業と疑っています。》
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米空母レーガン乗員原爆症400人の集団訴訟にみんな関心を持て！3.11事件の真相究明こそが日本人の安全保障をもたらす クリップ追加
2016/6/12(日) 午後 1:10 技術経営 アジア情勢
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新ベンチャー革命2016年6月12日 No.1404
タイトル： 米空母レーガン乗員原爆症400人の集団訴訟にみんな関心を持て！3.11事件の真相究明こそが日本人の安全保障をもたらす
１．米空母レーガン乗員400人の大量重篤被曝事件を端緒に、3.11事件の真相究明に関心を持つべき
本ブログ前号にて、3.11事件のトモダチ作戦に出動した米空母ロナルド・レーガン乗員の原爆症患者400人の1000億円集団訴訟事件を取り上げました（注１）。この集団訴訟事件の重大な問題は原爆症患者が日々、増え続けている点です。
本ブログでは、レーガン乗員の大量重篤被曝は東電福島原発事故由来ではないと観ています。しかしながら、この事件の報道を聞いた人の多くは、この被曝が東電福島原発事故由来ではないかも知れないとはまったく疑わないようです。
ところが、よく考えてみると、レーガン乗員は福島事故原発には行っていないにもかかわらず、これほど深刻な被曝するのは大変、疑問なのです。
この事件に関して、マスコミで唯一、TBSが特集を組んで、秀逸な番組を2015年3月に報道しています（注２）。しかし残念ながら、他のマスコミのフォローがなく、それ以降、この事件が脚光を浴びることはありませんでした。
２．人工地震津波を疑う習慣を身に付けないと何度でも、同じことが繰り返される
本ブログでは、3.11事件における地震津波は三陸沖で複数の海底核爆発で誘起された人工的自然地震津波と疑っています。しかしながら、日本では3.11地震津波が海底核爆発で起こされたかもしれないと疑っている人はごく少数です。しかし、日本のこの情けない現状では、同じことが将来も起こされる危険があります。
本ブログでは、日本が人工的な地震津波攻撃を受けたのは3.11事件が初めてではないと観ています。なぜなら、戦時中に起きた東南海地震も人工的自然地震津波だったのではないかと疑っているからです（注３）。
この問題については、過去、NHK名古屋支局がスペシャル番組を放映していますが、それによれば、当時の日本軍部はこのときの東南海地震が人工地震であるとウスウス気付いていながら、国民にはそれをまったく知らせなかったのです。この日本支配層の反応こそ、人工地震津波攻撃を仕掛ける勢力にとっては、絶好の反応なのです、だから彼らは日本への人工地震津波攻撃を繰り返したということです。
ちなみに、本ブログでは、戦時中の東南海地震の攻撃者は米軍と観ています。そして、3.11事件の地震津波も戦時中の米軍につながる米国戦争屋ネオコンの仕業と疑っています。
なお、上記、米国戦争屋（世界的寡頭勢力の主要構成メンバー）およびそのロボット・悪徳ペンタゴンまたは悪徳ヘキサゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログNo.816の注記をご覧ください。
３．日本で起こる大規模地震津波はまず、対日ステルス攻撃を疑う習慣を身に付けるべき
日本国民の多くは、日米同盟に守られて日本は平和を維持できていると信じているかもしれませんが、筆者から観れば、これは全くの錯覚であるとみなしています。
ところで日本を原爆攻撃した米国の国民の大半はお人好しですが、米国には米戦争屋ネオコン（イスラエル・ネオコンを含む）という過激な好戦派カルト集団が存在しています。本ブログでは、9.11事件の犯行勢力はアルカイダなどではなく、この米戦争屋ネオコンと観ています。彼らは平気で米国民を犠牲にしますから、日本人を犠牲にすることになんの躊躇もありません。そして、日本に原爆を落とした勢力の後継勢力こそ、この米戦争屋ネオコンであると本ブログでは観ています。
したがって、米戦争屋ネオコンは戦時中の東南海地震の経験に基づいて、3.11地震津波を起こしたと疑われます、なぜなら、彼らはその技術を戦時中からすでに持っているからです（注４）。
さて、本ブログは米戦争屋のウォッチをメインテーマとしていますが、彼らは相手によって、ステルス攻撃（ハックアタック）戦法を採用すると観ています。
とくに、反撃される可能性のあるターゲットにはステルス攻撃法を使用します（注５）。
われら日本人は米戦争屋ネオコンのステルス戦法を知っておくべきです、そして、地震津波のみならず、気象異変による自然災害や伝染病の蔓延や大規模テロもステルス攻撃の一種であると常に疑う習慣を身に付けるべきです。
４．日米太平洋戦争にて米国を敵国として戦争した日本人に対して米国戦争屋ネオコンは一瞬も油断していないと知るべき
米戦争屋ネオコンは自分の身内以外はすべて仮想敵とみなす本能を持っています。したがって、日米太平洋戦争を戦った日本人は今も、仮想敵なのです。
だから、彼らはスキあらば、常に、日本人を狙ってきます、ただし、ステルス攻撃ではなかった対日原爆攻撃は失敗だったと今では反省しているはずです、なぜなら、広島・長崎への原爆攻撃に対して、日本人は攻撃者が米軍である認識できているからです。この事実は戦争犯罪を実行した米戦争屋ネオコンにとっては、半永久的に、日本人からの復讐に怯えなければならないことを意味します。まさに、彼らは日本人に対して、やらなければやられるという感情を抱いているのです。
広島・長崎への原爆攻撃実行犯の末裔である米戦争屋ネオコンは、常に日本人からの復讐を警戒しているわけですが、そのような緊張を半永久的に持続させるのは大変です、そのため、彼らはできれば日本人を地球上から抹殺したいと本音では願っていると考えるべきです。
そのことを理解できると、彼らは常に日本人へのステルス攻撃の機会を狙っていると疑うことが可能です。それを未然に防ぐには、大規模の地震津波襲来があった場合、常にステルス攻撃の可能性を疑う習慣を身に付けることです。
いずれにしても、われら日本人が安全を維持するためには、まず、対日ステルス攻撃が疑われる3.11事件の真相を究明することが強く求められます、さもないと日本人の未来は非常に危険となります。
注１：本ブログNo.1403『3.11事件の際、トモダチ作戦に出動した米空母レーガン乗員400人が原爆症で東電相手に1000億円の集団訴訟中：日米政府はなぜ大騒ぎしないのか、みんな疑問を持て！』2016年6月11日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/35981235.html
注２：本ブログNo.1077『3.11事件の真相解明の突破口となる米空母の被曝乗組員の集団訴訟事件をTBSがようやく報道した：権力に屈したNHKよ見習え！』2015年3月8日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/34717963.html
注３：本ブログNo.418『太平洋戦争末期の東南海地震の日本軍部による封印が3.11大震災につながったのか』2011年8月12日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/26011001.html
注４：Tsunami Bomb
https://en.wikipedia.org/wiki/Tsunami_bomb
注５：本ブログNo.1064『2015年世界はハック・アタック（ステルス攻撃）の時代に突入する：第二の3.11事件が計画されていると疑え！』2015年2月17日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/34662374.html
by めい (2016-06-12 17:11)